観光マーケティング・旅行商品開発
レジャー施設マーケティングプロジェクト等
マーケティングプロジェクトによってターゲットを転換
大規模レジャー施設において、過去数年に渡って新施設オープンによる投資が続いた後、中期的なハード投資を抑制しつつ、現状の施設を活かした集客維持～拡大のための計画策定が求められました。
それまでは、地元商圏を中心とした幅広い客層をターゲットとして広告宣伝等を行なってきた結果、顧客のターゲットのイメージが定まっていませんでした。そこで、関係スタッフとのワークショップや広域圏域へのインターネット調査等を行い、顧客像を設定、施設の強みを活かし、広域圏の「子連れファミリー層」をターゲットとしたレジャー施設として情報発信・認知拡大を図るとともに、商品プログラム等もファミリー向けに改善していくプランを提案しました。
大震災からのV字回復
その後、レジャー施設の努力によって順調に集客が拡大していき、更には、創業時のエピソードが映画化されるなどの幸運もあり、過去最大の入場者数を記録しました。その過程でも、定期的に利用者満足度調査や市場調査等を実施し、マーケティングに関わるデータ提供等を継続して行うとともに、広告・広報活動の拡充や地域連携等にも取り組んできました。
2011年の東日本大震災では、施設に被害がでた影響で休業を余儀なくされましたが、再オープン後、当該市内や県内のファンを中心とした幅広いエリアからの応援によって、見事にV字回復を果たし、現在も地域のシンボルとなっています。
新しい時代に向けて
全国的にも子供や労働人口が減少傾向にあるなか、近年は、人材活用の効率化や将来計画の策定にも取り組みました。
また、かつては細かな商圏設定を行い、新聞の折り込み広告や店頭への割引券設置等の広告戦略を行ってきましたが、スマートフォンによる情報収集への移行等に伴い、新しいコミュニケーション戦略が必要となっています。さらには、震災後に20回以上実施している定期調査結果を活用して経年変化の分析等を行うなど、的確なマーケティング活動をサポートしています。
レジャー施設マーケティングプロジェクト～レジャー施設営業戦略検証業務、各種調査・計画策定業務
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期間
H13年度（2001年度）～H30年度（2018年度）
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クライアント
J社